難しいイメージがありますが、実は投資信託の買い方は意外に簡単です。
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個別株式よりもリスクが低く、ある程度のしっかりしたリターンが期待できる投資信託。
投資信託はストレスフリーな運用が出来るため、投資初心者におすすめです。
ただ、投資信託を購入するのに、利用できる制度がいくつかあったり、また購入できる金融機関がたくさんあるため、どうしたらいいのか迷ってしまいがち。
また、投資信託はあまり馴染みがなく購入するハードルが高いように思いますが、購入方法は実はそんなに難しいものではありません。
今回は、効率よくお得に運用するための投資信託の買い方（積立購入・通常購入）についてご紹介します。
※投資信託は元本保証のない金融商品です。得をする可能性もあれば損をする可能性もあります。運用はご自身の責任でお願いします。
記事の内容がすぐ分かるもくじ
投資信託とは？
投資初心者やストレスフリーで投資をしたい方におすすめな「投資信託」。
「ファンド」や「投信」ともよばれます。
こちらの記事では、投資初心者でも分かりやすく投資信託について解説しています。
投資信託の買い方①運用の用途を考える
まず最初に、投資信託で運用したお金を何に使うのかを考えます。
使用する目的によって、投資信託の運用をどの制度で利用するかが変わってくるからです。
基本的に投資信託を運用するなら、税制優遇がお得な順に、iDeCo（イデコ）、つみたてNISA（ニーサ）［もしくは一般NISA］、特定口座の順で優先的に利用していくのがおすすめです。
ただし、iDeCoは60歳までは原則引き出すことができないので、iDeCoとNISAは運用した資金の利用目的によって優先順位を逆転させる必要も出てきます。
「iDeCo（イデコ）」→老後資金におすすめ
iDeCoは、国が支援している私的年金の制度。
自分で掛け金を出して、投資信託や定期預金などの商品ラインナップから自分で好きな商品を選んで運用します。
iDeCoは、掛け金が全額所得控除となるため住民税や所得税が安くなる、運用期間中の利益が非課税という大きなメリットがあります。
ただし、年金制度のため60歳までは原則引き出すことはできません。
月々の掛け金は最低5000円からで、上限額は個人事業主や会社員など職種によって異なります。
例えば、国民年金第一号被保険者（自営業や学生など）は月額68,000円まで、勤務先に企業年金や企業型DCがない会社員は月額23,000円までとなっています。
iDeCoは公的年金に上乗せする制度なので、国民年金を滞納していたり免除を受けている人は利用できません。
また、企業型DCに加入している会社員は、iDeCoを利用できない場合があります。
iDeCoを利用するには、証券会社や銀行などiDeCoに対応している金融機関で申し込みをします。
「つみたてNISA（ニーサ）」→教育資金など将来の大きな出費におすすめ
つみたてNISAは、積立専用の少額投資非課税制度。
日本国内に住む20歳以上の人なら、だれでも利用できます。
つみたてNISAで購入できる商品は、投資信託とETF（上場投資信託）。
つみたてNISAの掛金の上限額は年間40万円までとなっており、運用期間は20年間でその間で得た利益は非課税になります。
iDeCoと違って、つみたてNISAはいつでも解約して引き出すことができるのがメリット。
ちなみに、上場株式や株式投信などを対象とした一般NISAという少額投資非課税制度もあります。
一般NISAは、掛け金の上限金額が年間120万円まで、非課税期間は5年となっています。
ただし、つみたてNISAと一般NISAは併用することが出来ないため、どちらか１つを選ぶ必要があります。
NISA（つみたて・一般）を利用するには、証券会社や銀行などNISA口座を開設できる金融機関で申し込みをします。
投資信託を運用する上で、つみたてNISAと一般NISAどちらが良いかはその人の投資スタイルによって変わってきます。
ただ、投資信託は期間を長くとるほど、損をするリスクが少なくリターンを大きく得られるというタイプの金融商品。
そのため、投資信託でコツコツと着実な資産形成をするなら、長期で積立ができるつみたてNISAがおすすめです。
「特定口座」→iDeCoとつみたてNISAで上限額を超えた分
iDeCoとつみたてNISA（もしくは一般NISA）で上限金額まで掛け金を出して、それでもさらに投資資金が余った場合、課税口座の特定口座で運用するのがおすすめです。
・一般口座
年間取引報告書が発行されないため、自分で年間の利益や損失を計算して確定申告をする必要がある
・特定口座
年間取引報告書が発行されるため、年間の利益や損失の計算の必要なし。
特定口座では、源泉徴収あり（確定申告不要）と源泉徴収なし（確定申告必要）の2種類から選べる
課税口座の場合、掛け金に上限はありませんが利益に対して20.315%の税金がかかってきます。
投資信託の買い方②いくら投資するか決める
iDeCoやつみたてNISAには掛け金の上限金額があります。
どの制度で運用するか優先順位をつけたら、いくら掛けるか決めます。
基本的には優先度の高いものから上限金額いっぱいまで掛けて、それでも投資資金が余ったら次に優先順位の高いものに上限金額まで資金を投入するのがおすすめ。
例えば、私の場合は、1.iDeCo(毎月23,000円［上限額］）、2.つみたてNISA（毎月30,000円）、3.特定口座（ポイント投資）で優先度の高い順に利用しています。
不要なストレスを作らないためにも、投資は余裕資金でするのが基本です。
余裕資金がない場合は、節約して資金を作り出しましょう。
すでに家計を切り詰めていて節約するところなんて全くないという場合には、ポイント投資から始めてみるのがおすすめ。
ポイント投資なら、投資資金が０円でもポイントさえあれば投資を始めることができます。
ポイント投資のおすすめは、楽天証券（楽天スーパーポイント［通常ポイントのみ、他サービスから交換したポイントは不可］）、SBI証券（Tポイント）です。
ポイントなら無料で貯める方法もたくさんあるので、気軽に投資ができます。
投資信託でしっかり利益を得るためには、とにかく長く時間をかけることが大切です。
できる限り早く始めることで、資産を増やすパワーを大きくすることができます。
投資信託の買い方③買いたい投資信託をチェック
投資信託の運用に利用する制度を決めたら、次に購入したい投資信託をチェックしていきます。
ちなみに、iDeCo、つみたてNISA、特定口座は、それぞれ購入できる投資信託のラインナップは異なります。
また、利用する金融機関によっても、取り扱っている商品ラインナップが違います。
例えば、金融機関AのつみたてNISAの商品ラインナップでは取り扱いがある投資信託でも、金融機関BのつみたてNISAでの商品ラインナップには取り扱いがないという場合があります。
そのため、どの制度を利用するにしろ、どの金融機関の選ぶかはかなり重要です。
利用する制度において自分が運用したい投資信託があるか事前にチェックしてから、金融機関にiDeCoの申込やつみたてNISA、特定口座の開設を行うようにしましょう。
商品ラインナップは、各金融機関のサイトなどでチェックすることができます。
ちなみに、どの制度を使っても商品ラインナップが充実しているのがネット証券の楽天証券とSBI証券です。
楽天証券やSBI証券は、ネット専業のため店舗の地代や家賃もかからず人件費も最小限。
そのため、手数料も安くノーロード（購入手数料が無料の投資信託）が多いです。
また、投資に関する情報や取扱商品は、銀行よりも証券会社の方が豊富で使い勝手も良いです。
ちなみに我が家で投資信託を運用している金融機関は、楽天証券、SBI証券、セゾン投信です。
iDeCo（パパ）、つみたてNISA（パパ）、特定口座（自分）で利用。
投資家にメリットがある新たなサービスを他社に先がけて積極的に開拓。
楽天カード決済や楽天スーパーポイントで投資ができるのが大きなメリット。
・SBI証券
iDeCo（自分）、特定口座（自分）で利用
商品ラインナップが豊富。
手数料は業界最安値クラス
特定口座とiDeCoとでは管理画面が違うので楽天証券に比べるとやや使いづらい。
特定口座はTポイントによるポイント投資専用として利用。
・セゾン投信
つみたてNISA（自分）で利用
初めて積立投資信託を始めたのがセゾン投資。
取り扱う投資信託は、2種類しかないのがデメリット。
投資信託の買い方④運用する金融機関を決めて申し込みをする
商品ラインナップをチェックし利用する金融機関が決まったら、口座開設や申込を金融機関で行います。
基本的には、各社の口座開設や申込フォームに必要事項を記入し、免許証などの本人確認書類を提出するのが一般的です。
ここでは、一例として楽天証券で口座を開設する方法についてご紹介していきます。
楽天証券では、「特定口座」「つみたてNISA口座」「iDeCo」の3つすべて利用することができます。
1.口座開設ボタンをクリック
楽天証券サイトへ行き、「口座開設」ボタンをクリックします。
2.必要事項を入力
申込フォームの画面になるので、必要事項を入力していきます。
今回は「楽天会員でない場合」の入力事項をご紹介します。
・名前
・性別
・生年月日
・住所
・電話番号
・メールアドレス
・楽天証券メール受信の申込の有無
・納税方法の選択
確定申告は原則不要〈特定口座（源泉徴収あり）〉 、ご自身で簡易確定申告〈特定口座（源泉徴収なし）〉、ご自身で通常確定申告〈一般口座〉の中から選択
・NISA口座の開設の申込の有無
つみたてNISA開設、NISA開設、開設しないから選択。
・楽天銀行口座の申込の有無
・個人型確定拠出年金iDeCoの申込の有無
・楽天FX口座の申込の有無
楽天FX口座では、外国通貨の売買が出来る
・信用取引口座の申込の有無
信用取引口座とは、証券会社に預けた資産の3倍の株式等を売り買いできる口座のこと。
・規約の確認
・本人確認書類の提出方法
スマートフォン（パソコン）で提出か郵送で提出か選択
口座を開設する上で、どうしたらいいのか迷うのが「納税方法の選択」。
結論を言えば、先に説明している通り、「確定申告は原則不要〈特定口座（源泉徴収あり）〉」がおすすめです。
年間報告書がもらえない
確定申告必要
・特定口座
年間報告書がもらえる
源泉徴収あり→確定申告不要
源泉徴収なし→確定申告必要
投資信託を課税口座（一般口座・特定口座）で運用して得た利益には、年20.315%の税金がかかります。
投資信託にかかる税金は、本来自分で確定申告をして納めないといけません。
一般口座の場合だと、自分で1年間の利益や損失計算して確定申告をする必要があります。
しかし、特定口座を選択すれば、証券会社など金融機関の方で1年間の利益・損失を計算して年間取引報告書にまとめてくれます。
また、特定口座には、「源泉徴収あり」と「源泉徴収なし」があります。
さらに特定口座の「源泉徴収あり」を選んでおけば、金融機関が自分の代わりに税金を納めてくれるため確定申告をする必要はありません。
特定口座の「源泉徴収なし」を選ぶと、年間取引報告書を利用して自分で確定申告をする必要があります。
ただし、特定口座の源泉徴収ありの場合でもデメリットはあります。
特定口座の源泉徴収ありの場合、利益が確定した時点でその利益に対する税金が引かれてしまうこと。
そもそも1年間の利益が20万円未満の場合は税金がかからず、確定申告をする必要はありません。
ちなみに、特定口座の源泉徴収ありを選んだ場合でも確定申告をすることができます。
例えば損失が出てしまったときに確定申告をしておくと、損益通算〈将来3年以内の利益と相殺して税金の金額を減らせる制度〉が利用できます。
ちなみに、楽天証券を利用するなら、楽天銀行の口座を持っておくのがおすすめです。
楽天証券と楽天銀行との口座連携で優遇金利が適用されたり、楽天スーパーポイントも貯まりやすくなります。
3.本人確認書類の提出
オンライン（申込フォーム画面によるアップロード）もしくは郵送で、運転免許証などの本人確認書類の提出をします。
4.IDやパスワードが記載された書類を受け取る
申し込み手続きをして通常1週間程度で、「ログイン情報のお知らせ」という書類が書留郵便で送られてきます。
5.ログインして初期設定をする
送られてきた「ログイン情報のお知らせ」を見ながら、初期設定をしていきます。
2.新しく設定するパスワードを入力
3.設定したい取引暗証番号を入力
4.アンケートに回答する
5.職業・勤務先情報の登録、上場会社の主要株主・大株主または元上場企業等の役員の登録、上場企業等の関係会社の登録、同居家族が上場企業にお勤めの場合の登録
6.国籍登録、居住地国確認、外国口座税務コンプライアンス法（FATCA（ファトカ））に関する自己宣誓
［初期設定の方法の詳細（画像あり）はこちらから］
https://www.rakuten-sec.co.jp/smartphone/guidance/
これで楽天証券で投資信託を購入するための準備ができました。
投資信託の買い方⑤投資信託を購入する
口座を開設したらさっそく投資信託を購入してみましょう。
投資信託を購入するなら、一度設定してしまえば基本的にほったらかしでOKな積立購入がおすすめです。
今回は、楽天証券での投資信託の積立購入と通常購入の流れをご紹介します。
【積立購入設定の場合】
楽天証券では、楽天銀行からの口座引き落とし、楽天カード決済、証券口座からの引き落とし、楽天カードの支払い口座からの引き落とし、その他金融機関からの引き落としの5つの方法による投資信託の積立購入の設定ができます。
ここでは、一番おすすめの楽天カード決済による積立購入の設定の流れをまとめました。
2.検索バーなどで購入したい投資信託を探す
3.投資信託の商品説明欄にある緑のボタン「積立」をタップ
4.「1.引落口座と積立役定日を選択」欄の「楽天カードクレジット決済」をタップし、クレジットカード番号、有効期限、セキュリティコード、取引暗証番号を入力して「登録」をタップ
5.「2.積立金額を入力」欄の積立金額を入力
※楽天スーパーポイントを使う場合は「ポイント利用設定状況」欄の「設定する」をタップして設定する
6.「3.分配金コースを選択」欄の分配金コース（再投資型か分配型）を選択する。
7.「4.口座の選択」欄の口座を選択。
特定口座、一般口座、つみたてNISAの中から選択。
8.「目論見書の確認へ」をタップ
9.「1.目論見書」欄の「目論見書を閲覧する」をタップ
10.「注文内容確認へ」をタップ
11.注文内容を確認し、取引暗証番号を入力して「注文する」をタップすれば完了。
［楽天カード決済による積立設定方法の詳細（画像あり）はこちらから］ https://www.rakuten-sec.co.jp/web/fund/saving/navi/navi_creditcard.html
［そのほかの支払い方法による積立設定の方法はこちらから］
https://www.rakuten-sec.co.jp/web/fund/saving/navi/
投資信託の購入で悩むポイントが、分配金コースの選択。
再投資型と分配型の2種類あります。
投資信託で得た運用益を元本にプラスして再投資する
・分配型
投資信託の運用で得た運用益による分配金が毎月支払われる
ラクにお金を増やすための資産形成をするなら、おすすめは「再投資型」。
再投資型は利益を元本にプラスして運用するため、投資期間を長くするほどリターンを得る効果をどんどん大きくしていくことができます。
積立購入の設定は一度やってしまえば、金額や投資信託の商品の変更などがなければ基本的にほぼほったらかしでOKなので手間や時間はほとんどかからず投資をすることができます。
【通常購入の場合】
自分のタイミングで投資信託を購入する方法です。
2.検索バーなどで購入したい投資信託を探す
3.投資信託の欄にある「閲覧」をタップして目論見書を閲覧したら、「買い」をタップ
4.買付金額入力、ポイント利用、分配金コース、口座区分（特定・一般・NISA）の選択をして、目論見書の同意承諾欄にチェックを入れて「確認」をタップ
5.入力内容を確認し取引暗証番号を入力して、「注文」をタップして完了
［通常購入方法の詳細（画像あり）はこちらから］
https://www.rakuten-sec.co.jp/web/fund/guide/buy1.html
投資信託の売却の流れは？
運用した投資信託は、iDeCoの場合は原則60歳まで引き出すことができませんが、つみたてNISAや特定口座の場合はいつでも売却して現金化することができます。
ちなみに少しでも運用益を多くするためにも、売却方法は以下の２つがおすすめです。
必要なときに必要な分だけ運用資産を取り崩して、残りは引き続き運用。全額売ってしまうのではなく、少しでもお金を増やすために運用資産は極力残すようにします。
・定率で取り崩す
定額で取り崩すと、株価が低いときは多くの口数を売ることになり運用資産の減少を早めてしまうことに。定率で崩すことで株価が高いときには多くの口数を売り、株価が低いときは売る口数を少なくできます。
一例として、楽天証券での投資信託の売却方法をご紹介します。
3.売却したい投資信託欄横の「売却」をタップ
4.売却口数を入力して「確認」をタップ
5.入力内容を確認し取引暗証番号を入力して「注文」をタップして完了
［売却方法の詳細（画像あり）はこちらから］
https://www.rakuten-sec.co.jp/web/fund/guide/cancel1.html
解約すると楽天証券の口座内にお金が入るので、それを自分の銀行口座に振り込む「出金」手続きをすればOKです。
［出金手続きの詳細（画像あり）はこちらから］
https://www.rakuten-sec.co.jp/web/fund/guide/buy1.html
投資信託で儲けるための選び方と方法
損をするリスクを最小限に減らし、しっかりリターンを得て儲けるための投資信託の選び方や方法についてはこちらの記事でご紹介しています。
買い方など投資信託について学ぶためのおすすめの本
投資信託について全く無知だったわたしは、まず本を読んで勉強しました。
ネットで調べて無料で学ぶのもおすすめですが、本だとより詳しい内容を知れたりするので1冊くらいは買って学ぶのも楽しいです。
投資信託を学ぶのに役立つ本をおすすめ順にリンクを貼っておきましたので、参考にしていただけると嬉しいです。
投資信託の実績をブログで毎月公開中
投資信託は実際に儲かるのかどうか、投資信託で投資を初めて6年になる節約主婦みえりんごの投資信託の実績を毎月公開しています。
《まとめ》投資信託の買い方は難しくない。ただし効率よくお金を増やすための制度と金融機関選びは大事
今回の記事のまとめです。
今回の記事は以上です。
